持続可能な未来へのコミットメント
「2023年度温室効果ガス排出量実績」

次世代に未来をつなぎバトンを渡すために、
私たちはパリ協定が掲げる目標達成に向けて2050年カーボンニュートラルを着実に進めます。
自社グループの事業活動(建設・住まい・まちづくり)における温室効果ガス(GHG)削減とともに、
お客様やお取引先とも手を携え、カーボンニュートラルの歩みを加速していきます。

環境報告書発行とTCFD提言に基づいた情報開示

当社グループとして初となる環境報告書2024を発行しました。気候変動がくらしに与える影響が年々顕在化する中、住宅・建設を主軸に事業を展開する企業グループとして、責任と役割を認識し、温室効果ガス(GHG)排出量の低減ならびに気候変動の緩和などに取り組む姿勢を今後、継続的に発信します。
また、気候変動や脱炭素社会への移行に伴う影響をリスクと同時に事業機会とも捉え、事業活動に関する気候関連リスクや機会の特定と評価を行い、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に沿った情報を公開します。

2050年カーボンニュートラルを目指し計画的に推進

当社グループ温室効果ガス(GHG)排出量の現状

当社グループの中核となる住宅事業※においては、基準年とする2020年のグループ全体のGHG排出量306万t-CO₂が2023年には253万t-CO₂(18%減)と着実に減少しています。一方で、間接排出にあたるスコープ3の削減に向けては、ZEH基準を満たす省エネ住宅の普及を推進しているものの、住宅のライフサイクルに伴う排出(スコープ3-11)と購入した製品・サービスの排出(スコープ3-1)が排出量全体の86%を占めており、さらなる省エネ住宅の普及と調達先であるサプライヤーとの協働が欠かせない状況です。

温室効果ガス(GHG)総排出量削減に向けた取り組み実績(2023年度)

[GHG総排出量]

住宅事業は、新築戸建住宅のZEH化推進によりGHG排出量の削減が進みました。
一方、建設事業のGHG排出量は、グループ総排出量に占める割合は少ないものの、大型の解体工事などの受注による影響で、2020年度比では増加しました。

[再エネ化率]

事業活動における再生可能エネルギー化率向上に向けては、自社工場や住宅展示場でのオンサイトPPAの活用や建設現場における再生可能エネルギーの利用に加え、販売した住宅の余剰電力を買い取る「PLTでんき」サービスなどの取り組みを進めています。これらの取り組みを加速させ、当社グループでは、2040年までに「RE100」達成を目指しています。

カーボンニュトラル実現に向けた重点取り組み実績(2023年度)

当社グループの新築請負事業は事業ポートフォリオの約6割を占め、同事業におけるZEH、ZEH-Mの推進・拡大は大変重要です。今後、より注力していくのは低層集合住宅のZEH-M率目標値の達成と、高層集合住宅および分譲マンションのZEH-M率の向上です。

  • [新築戸建てZEH率]

  • [低層集合住宅 ZEH-M率]

  • [エコリフォーム削減貢献量]

「プライム ライフ テクノロジーズグループ環境報告書2024」

当社グループとして初となる環境報告書を発行しました。
温室効果ガス排出量低減や気候変動の緩和取り組みをご紹介します。