• 将来の南極観測を支えうる新たな技術開発や、極限環境へも適用可能な新技術の開発を目指す
• 南極地域観測隊の居住空間の展開やオフグリッド化に向けた研究により自立型災害対策拠点ユニットの構築に寄与
• 短工期で建設可能な中層木造構法の開発により、国内建築業界の労働人口減少に関する課題解決に寄与

ミサワホームグループのシンクタンクである株式会社ミサワホーム総合研究所（代表取締役社長 千原勝幸）は、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構国立極地研究所（所長 野木義史、以下「極地研」）が実施する、「昭和基地利用プログラム」において、「内陸基地における『モジュールの簡易連結技術開発』および『自然エネルギー利用の効果測定』」、「『日本国内での仮組立』と『昭和基地での組立』の工事進捗比較による専門職でなくても組立が可能な建築構法の開発」の2点を提案し、採択されました。研究開発は南極・昭和基地にて2024年12月から2027年3月まで実施します。

「昭和基地利用プログラム」とは、将来の南極観測を支えうる新たな技術開発や極限環境へも適用可能な技術の開発等を積極的に支援することを目的として、極地研が南極・昭和基地等のプラットホームを民間事業者の研究開発のために開放するプログラムです。今回の提案では、内陸基地における居住空間の展開やオフグリッド化に向けた研究を通じて、災害直後でも対応できる自立型災害対策拠点ユニットの構築を目指すとともに、専門職が限られた昭和基地における短工期建設を実現する構法の検討により、職人不足が深刻な国内の建築業界にもフィードバックできることが評価され採択されました。

ミサワホームはこれまで南極・昭和基地での建物建設のサポートを通して、南極地域観測隊の安全・安⼼の確保および観測活動への貢献を進めてきました。今回の研究・開発においても、これまで培ってきたノウハウを最大限にいかし、未来を見据えた技術開発に取り組んでいきます。