• 在宅勤務をする空間・スペースは複数か所を使い分けたいという声が75％
• 在宅勤務時に受ける刺激を認識し、刺激と付き合う視点での環境づくりが大切
• 悪天候･感染症予防など、想定される親子揃っての在宅勤務・学習へ備えが必要

ミサワホームグループのシンクタンクである株式会社ミサワホーム総合研究所（本社 東京都杉並区／代表取締役社長 千原勝幸）は、ニューノーマルにおける新しい住まいと在宅勤務を考える目的で、コロナ禍に在宅勤務を実施したオフィスワーカーに対して意識調査を実施しました。調査結果、およびそこから抽出された住まいと在宅勤務に関する課題を解決するポイントをまとめましたので報告します。

■「新型コロナウイルス影響下における住まいの意識調査レポート」の一部

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■「働き方と住まいの転換期　これからの在宅型テレワークの課題と提案」の一部

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ミサワホームでは、2011年に、子どもの成長段階を4つのステージに分け、成長に合わせて住まいにおける学びの空間をデザインする「ホームコモンズ設計」を、翌2012年には、共働き家庭における育児・介護と仕事の両立支援を目的に、住宅業界に先駆けて在宅ワーク空間「ミニラボ」を発表しました。その後も住まいにおける働き方・学び方に適した空間づくりについて研究を続けています。

この度のコロナ禍において、多くの方々が長期的に在宅勤務を経験し、在宅勤務を今後の働き方のひとつとして検討する企業が増えています。また子どもについても、今後はオンラインでの学習機会の増加が予想されます。そこで、ミサワホーム総合研究所は、Withコロナ・Afterコロナの時代のニューノーマルとして在宅勤務・学習が定着すると考え、コロナ禍における住まいの意識調査から見えてきた課題と解決ポイントをレポートにまとめました。

ミサワホームは、今回の意識調査結果、および課題解決のポイントを今後の住まいづくりに活かすとともに、新しい生活様式を踏まえた暮らし提案に活かしていく考えです。