• 平常時、災害時、災害後で安心な暮らしを提供する「MISAWA‐LCP」の提案強化
• 防災診断を実施し、地震・水害・風害の災害リスクを明確化
• それぞれの被災危険度に応じたおすすめ防災・減災リフォームを提案

ミサワホーム株式会社（代表取締役社長執行役員 磯貝匡志）は、レジリエンス強化に向けた住まいのソリューション「MISAWA‐LCP(Life Continuity Performance)」の考え方をリフォーム提案に取り入れ、平常時の「備える」、災害時の「守る」、災害後の「支える」の3つの視点で防災診断を実施し、地震・水害・風害それぞれの被災危険度に応じた防災・減災提案を拡充します。

近年、地球温暖化の影響により日本では大規模な自然災害が多発しています。昨年も台風15号・19号をはじめとした大型の台風や記録的な豪雨により、多くの被害が発生し、住まいの防災や減災に対するニーズがこれまで以上に高まってきています。また、政府も、ZEHの普及を目指した支援事業のなかに、住宅のレジリエンス強化を目的とした支援制度を新設するなど、生命や財産を守る住まいのあり方に注目が集まっています。

ミサワホームは、南極の昭和基地建設をはじめとする強靭な躯体性能をベースに、多彩な空間づくりを組み合わせ、備蓄庫にも利用できる大収納空間「蔵」や制震装置「MGEO」、外部からの浸水を防ぐ「止水板」など、防災・減災に関するさまざまな提案を促進。2015年には、平常時、災害時、災害後のいずれにおいても安全・安心な暮らしを支えるための住まいのソリューション「MISAWA-LCP」を策定し、新築住宅を中心にレジリエンスを強化した住まいの提案を進めてきました。

今回、既存住宅においても「MISAWA-LCP」の考え方を取り入れた、平常時、災害時、災害後の3つの状況に対応するトータルリフォーム提案を行います。防災診断に基づき想定される被災危険度に応じ、「蓄電池」「LED照明」などの停電対策プランや、「飲料水貯水システム」「雨水タンク」などの断水対策プラン、「スマート防水ボード」「高土間」などの浸水対策プランなど、10の対策プランを用意し、住み慣れた住宅のレジリエンスを一層強化します。また、建物全体ではなく、特定の一室の耐震性や断熱性を向上させ、災害時の自立避難所として利用する「レジリエンスルーム」の提案も開始します。

ミサワホームは、これからも「MISAWA-LCP」の考え方を積極的に展開し、日常化する自然災害に備えたレジリエンスの高い住まいを目指すことで、住まい手の安全・安心をサポートしていく考えです。